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まずはかかる費用の目安を知っておこう
高度治療になるとほぼ自費となる治療費…どうしても治療費は高額になってしまいます。
人工授精や体外受精、顕微授精で受ける検査や治療の大半は健康保険が適用されません。
その結果、高度不妊治療になると治療費が高額＝自己負担が高額、となります。
また、自費診察の場合には病院が独自で金額の設定が出来るため、同じ治療内容であっても病院によって費用が異なります。
しかし、国だけでなく地方自治体でも少子化対策の一環として不妊治療にかかるお金の行っているところも多数あるので、積極的に活用しましょう！
不妊治療の目安
・人工授精 1～2万円程度
人工授精だけを行うのではないので、そのほかにも超音波検査や精液検査、排卵誘発剤やホルモン検査代など合計して初回合計で5～10万円ほどかかります。
・体外受精（採卵～胚移植まで） 25～30万円
そのほかに超音波検査や精液検査、排卵誘発剤やホルモン検査・胚盤胞培養や余剰胚凍結にかかる費用もあり、初回合計で30～60万円ほどかかります。
・顕微授精（採卵～胚移植まで） 35～60万円
そのほかに超音波検査や精液検査、排卵誘発剤やホルモン検査・胚盤胞培養や余剰胚凍結、アシステッドハッチングにかかる費用もあり、初回合計で40～80万円ほどかかります。
どうして病院によって金額が異なるの？
同じ診療内容なのに金額が異なる、そのことに疑問を持つ方も多いかもしれません。
自由診療の場合、治療費が独自で設定できるために金額が異なりますが、その金額には医療設備や器具のレベル、スタッフの人数や技術などが反映されています。
金額が高いから良い・悪いではなく、お任せしたいと思える病院で治療することが大切です。
公的助成金ってどんなものがあるの？
健康保険の対象外となる体外受精と顕微授精の費用を厚生労働省と各地方自治体が協力して支援する制度として[特定不妊治療費助成制度]があります。
自治体ごとに申請方法なども異なるので、利用する前にまず確認するようにしましょう！
中には、既定の助成にプラスして独自の助成を行う自治体も。あなたの住んでいる自治体をまず調べてみましょう。
妊娠応援団編集長
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